【公認心理師を3つのポイントでわかりやすく解説！】カウンセラー・カウンセリングの資格

2023.03.24.掲載

公認心理師は2019年から交付がはじまった比較的新しい資格で、まだ知名度もあまりありません。

公認心理師にカウンセリングを依頼して本当に大丈夫なの！？

結論から言うと、大丈夫です。公認心理師は、日本初の心理系の国家資格で、臨床心理士と肩を並べるライセンスです。とはいえ、まだあまりわからない人にこころの問題を相談するのは気が引けますよね。この記事では、公認心理師について次の3つのポイントから解説して、カウンセリングを利用するにあたってあなたが感じる不安を解消するお手伝いをします！

• ポイント1：公認心理師は「大学・大学院」で徹底した教育を受けた心理支援の専門家
• ポイント2：公認心理師の専門業務は「心理療法」「発達支援」「関係者の支援」の3つ
• ポイント3：徹底した守秘義務（秘密保持義務）と倫理

公認心理師は日本で唯一の心理系国家資格

公認心理師は2019年に交付がはじまった心理職待望の国家資格

心理職の国家資格ができたということは、こころの支援における心理職の必要性を国家が認めたということです。そして、公認心理師は「心理職としてこころの支援に従事する資格があると国家に認められた人」です。

心理職にも国家資格が必要だということは、かねてより叫ばれていました。しかし、国家資格は簡単に作れるものではありません。臨床心理士や臨床心理学の有識者が何度も何度も挑戦を繰り返し、ようやく2019年の資格交付にこぎつけました。

公認心理師と臨床心理士に大きな違いはない

公認心理師と臨床心理士に大きな違いはありません。

臨床心理士の多くが公認心理師の誕生を待ち望んでおり、ほとんどの臨床心理士が、公認心理師資格を取得してダブルライセンスで仕事をしています。実際、病院や学校などで公認心理師が行う業務も、今まで臨床心理士が行っていたものです。

ただし、経過措置で公認心理師資格を取得した人のなかには、臨床心理学を基盤にしていない人もいます。具体的には、看護師や精神保健福祉士などを保有している人が公認心理師資格を取得した場合です。

看護師や精神保健福祉士も、精神科領域ではこころの支援の専門家です。しかし、バックグラウンドは看護学や精神保健福祉学ですので、臨床心理学的なカウンセリングを希望している人は、予約する前によく資格を確認しましょう。

>>経過措置や、経過措置で誕生した公認心理師についての詳細はこちらの記事をご覧ください。

公認心理師を知るための3つのポイント

それでは、公認心理師についてより詳しく解説していきます。この記事では、「これだけ知っていれば公認心理師がわかる3つのポイント」をお伝えします。

ポイント1：公認心理師は「大学・大学院」で徹底した教育を受けた心理支援の専門家

公認心理師になるには6年間のカリキュラムが必要条件

公認心理師は、大学で4年間、大学院で2年間、計6年間のカリキュラムを終えないと受験資格が得られません。

6年間、学問・実習・研究をみっちりと学び、ようやく受験資格が得られます。特に大変なのが大学院で、多くの院生が休む間もなく多忙な2年間を過ごしています。

公認心理師の実習は大学院2年間で450時間以上

公認心理師のカリキュラムのなかで特筆すべきは長時間の実習です。公認心理師の受験資格を得るためには、大学院の2年間で450時間の実習をこなさなくてはなりません。

実習先はさまざまで、病院・学校・施設・企業・司法のなかから複数の領域に配属され、みっちり現場に触れることになります。

実習と並行して行う座学と研究

公認心理師を目指す大学院生は、実習と並行して座学、研究に取り組みます。

座学は臨床心理学を主軸としています。大学院の授業は、基本的に少人数制で密度が濃いです。大学院生のなかには、授業で興味関心を持った領域について、さらに学びを深めるために学会や各種研究会に積極的に参加する人もいます。

研究は大学院に在籍する2年間フルに使って行われます。指導教官を決めて、徹底した指導を受けたながら、研究計画を立て、データをとり、分析し、結果を出します。

想像を絶する大変な2年間ですが、そうした日々が、院生を鍛え、公認心理師としての基盤を作ります。

ポイント2：公認心理師の専門業務は「心理療法」「発達支援」「関係者の支援」の3つ

心理療法の代表例はカウンセリング

心理療法一番の代表例はカウンセリングです。

カウンセリングでは、カウンセラーとクライエントがやりとりをしながら、クライエントのこころにまつわる問題を解決することを目指します。

方法は様々ですが、次のような技法があります。

>>カウンセリングの技法について詳細はこちらをご覧ください（coming soon）。

発達の偏りや発障碍に対する発達支援

発達の偏りや発達障碍を持つ方に対する支援も公認心理師の仕事です。

公認心理師は、大学や大学院で発達支援の方法についても学習します。具体的には、次のような発達支援を行います。

こころや発達の問題を抱えた人の家族や関係者に対する支援

公認心理師の仕事は、こころや発達に問題を抱えた人に対する支援だけではありません。当事者の家族や関係者に対する支援も重要な仕事です。

精神疾患を抱えた人に「がんばれ！」と言ってはいけないというのは、よく言われることです。

こころに問題を抱えて苦しんでいる家族を目の前にしたとき、応援したい気持ちになるのは当然です。しかし、家族にとっては善意の応援でも、当事者にとってはプレッシャーになってしまうこともあります。

発達に偏りを持つ人も同じです。じっとしていられない子どもに対して、じっとしているように一生懸命しつけようとすると、親子が共にすり減ってしまいます。

じっとしていられないなら、動きたくなる気持ちをどうすれば上手に発散させられるかを考えたほうが建設的です。

ポイント3：徹底した守秘義務（秘密保持義務）と倫理観

公認心理師には徹底した守秘義務がある

公認心理師には守秘義務がありますので、たとえ家族であっても、カウンセリングで語られた内容をクライエントの許可を得ずに人に話すことはありません。

カウンセリングを予約する際に誰もが気になるのが「カウンセリングで話したことが周りに漏れてしまうんじゃないかな？」ということです。

秘密が守られないことに不安が少しでもあると、本当に話たいことが話せず、不全感の残るカウンセリングになってしまいます。

秘密を守ってもらえる。そう信頼できるから、普段は誰にも話さないようなデリケートな話ができるのです。

子どものカウンセリングでは、カウンセリングの内容を親御さんに伝えないといけないこともあります。しかし、そんな場合でも、公認心理師は、カウンセリングで語られた内容を親御さんに話して良いかちゃんと確認することが倫理として定められています。

説明と同意（インフォームド・コンセント）

公認心理師は、心理職としての倫理をとても大切にします。倫理を軽んじてしまうと、カウンセリングが成立しなくなってしまうからです。

公認心理師の倫理のなかでも特に大切なのは、「説明と同意」です。インフォームド・コンセントとも言われます。

カウンセリングを行うにあたり、料金をいくらにするか、どのような目的で、どのような種類の心理療法を行うか、公認心理師のできることとできないことなどについて、正確に説明します。説明したうえで、クライエントの同意が得られれば契約が成立となり、カウンセリングが始まります。

カウンセリングでは、クライエントの話にじっくりと耳を傾けることはとっても大切です。しかし、助言が欲しいクライエントに対してじっくり話を聞くだけのカウンセリングをしてしまうと、クライエントにとっては不満足な時間になってしまいます。

このようなことが起きないように、カウンセラーは、カウンセリングについてできるだけ具体的に説明し、クライエントの同意を得たうえでカウンセリングを始めます。

公認心理師は信頼できる資格、安心してカウンセリングの予約をしてください

公認心理師は、2019年に資格交付がはじまった日本初の心理系国家資格です。

公認心理師を持っている人は、大学・大学院でしっかりとした心理支援についての教育を受け、専門職としての基盤を持っています。

心理療法や発達支援の知識はもちろん、徹底した倫理も学んでいます。

カウンセラーの資格としては臨床心理士が一番有名ですが、公認心理師は、臨床心理士と同じくらい信頼できる資格です。

カウンセリングの予約で迷っている人は、安心して公認心理師のオフィスに予約してください。

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